モノ造りでもインターネットでも勝てない日本が、再び世界を驚かせる方法―センサーネット構想
モノ造りでもインターネットでも勝てない日本が、再び世界を驚かせる方法―センサーネット構想
- 作者: 三品和広,センサー研究会
- 出版社/メーカー: 東洋経済新報社
- 発売日: 2016/02/26
- メディア: 単行本
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最初の質問
Why? 今後の世の中の流れを知りたい
What? 日本は何をする?
How? 世の中の流れを知り、勉強やアイディアにいかす
実践アイディア
センサーを意識する、情報をとりに行く
センサーネット構想による、
夢みたいな世界をイメージする
帯
日米再逆転の戦略
IoTとも、インダストリー4.0とも違う、次世代のコンセプト
ネット事業の弱点
20世紀末頃、米国は競争の焦点をシフトさせた。
「規模の経済」から「ネットワークの経済」に。
インターネットは、米国が何十年もかけて築きあげてきた通信基盤。
起源は1969年、国防総省管轄下の高等研究計画局(ARPA)にある。
軍事・学術用インターネットが一般公開、インターネットに。
2000年ごろから爆発的に普及、グーグルやフェイスブックなどのネット企業が急成長。
ネット事業
ネット事業は後追いが難しい。
多くの人が利用すればするほど1人1人が受ける便益が大きくなる、
「ネットワークの経済」が働くため。
ネットビジネス=ユーザー一人増えたときにかかるコストがほぼゼロ。
早くユーザーを増やした企業が圧倒的優位に立つ。
日本にはグーグルやアマゾンに比肩する企業が見当たらない。
狙い所
グーグルはユーザーの検索行動を、アマゾンはユーザーの知的関心を学習し、
検索やおすすめの制度に反映させている。
彼らの強みはこれらの個人の属性情報の蓄積にある。
しかしそこには、常にプライバシーという厄介な問題が控えている。
Gメールは世界で5億人以上が利用。
これが無料なのは、内容を読み取って広告を表示できるから。
グーグルは2012年から、異なるサービスから得た情報を統合するようになった。
複数のサービスから個人情報を収集して、そのユーザーの総合的なプロフィールを作成するようになった。
これはより深刻なプライバシーの侵害近づいたことは間違いない。
センサーネットという道
米国が築いたインターネットに便乗する限り、日本は主導権を奪えない。
日本の活路は、プロトコールが組織や個人を特定できるインターネットの欠陥をつくこと。
つまりセンサーを使い、個人を識別しない”第二のネットワーク”を築く。
これならプライバシーシンガの心配はない。
プライバシーから完全に切り離したセンサーネットは、インテリジェント・ソサエティの立役者になり得る。
例えば、夜、誰もいない歩道を照らし続ける街灯も、センサーを活用することでほおうしゃを感知し点灯することが可能。
このようにセンサーが生成する情報は、個人と関連付けることなく、「無駄をなくす」という方向に役立てられる。
ラジオから流れてくる道路交通情報は、主要幹線に限定されている。しかもリアルタイムではない。
過去の交通量や運航速度の情報により、混雑する経路を予想して事前に推奨経路を「売る」サービスが成立しても不思議ではない。
事故が起きたときなどに素早く迂回経路を示せれば、そこから生まれる価値は大きい。
さらに近隣の商業施設や公共施設の駐車場空きスペースまでセンサーネットに流れるようになれば、帰路につく車の台数も予想できる。
多種多様なデータが豊富に提供するようになれば、我こそはと思う人たちが工夫の限りを尽くして、これまでには単なる夢とされていたサービスを実現するに違いない。
三品 和広さん、ありがとうございます。